会計仙人虎の巻

【注記例：賃貸等不動産を一括して注記する場合】

当社は、東京その他の地域において、賃貸用のオフィスビルを保有しています。

平成20年度3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は30百万円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)、減損損失は10百万円(特別損失に計上)であります。

また、当該賃貸等不動産の貸借対照表額、当期増減額及び時価は次の通りです。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(単位：百万円)

(注1)貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。

(注2)当期増減額のうち、主な増加額は不動産の取得(65百万円)であり、主な減少額は減損損失(10百万円)であります。

(注3)当期末の時価は、主として「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行った
　　ものを含む。)であります。

【注記例：賃貸等不動産として使用される部分を区分しない場合】

当社は、東京その他の地域において、賃貸オフィスビルや賃貸商業施設、賃貸住宅を所有しています。

これらの賃貸等不動産及び賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産に関する貸借対照表上計上額、当期増減額及び時価は、次のとおりであります。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(単位：百万円)

(注1)該当する賃貸等不動産の概要については「第3設備の状況」をご覧ください。

(注2)貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。

(注3)当期増減額のうち、主な増加額は次のとおりであります。
　　　オフィスビルＡの取得(40百万円)及びBビルのリニューアル(30百万円)

(注4)当期増減額のうち、主な減少額は次のとおりであります。
　　　オフィスビルCの売却(15百万円)

(注5)当期末の時価は、主として「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行った
　　　ものを含む。)であります。

また、賃貸等不動産及び賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産に関するXX年3月気における損益は、次のとおりであります。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(単位：百万円)

(注1)営業収益及び営業原価は、賃貸収益とこれに対応する費用(減価償却費、修繕費、保険料、租税公課等)であり、
　　　それぞれ「営業収益」及び営業原価に計上されております。


(注2)その他損益は、売却益であり「特別利益」に計上されております。