ソフトウェアの種類

ソフトウェア制作費は、その制作目的により将来の収益との関係が異なることから、制作目的別に会計処理が規定されています。

制作目的は研究開発目的、販売目的、自社利用目的の3種類に区分され、販売目的はさらに受注制作と市場販売目的に区分されます。

これらのソフトウェアの会計処理の概要をまとめると下記のようになります。
制作目的 会計処理
研究開発目的 研究開発費
販売目的 受注制作 棚卸資産又は売上原価
市場販売 最初に製品化された製品マスターの完成までの費用 研究開発費
製品マスターの改良・強化のための費用 無形固定資産
製品マスターの著しい改良のための費用 研究開発費
バグ取り等の機能維持のための費用 発生時の費用
自社利用目的 将来の収益獲得又は費用削減が確実 無形固定資産
将来の収益獲得又は費用削減が不確実 研究開発費
(研究開発費等に係る会計基準の設定に関する意見書
三の3(1)~(3))
次のページでは、研究開発目的のソフトウェアに係る支出の会計処理について具体的にご紹介します。