棚卸資産管理における平均原価法(総平均法)

平均原価法とは、取得した棚卸資産の一定期間の平均原価を算出し、その平均原価によって期末棚卸資産価額を算定する方法です。

平均原価方には移動平均法と総平均法の2種類の方法が存在しますが、このページではその内、総平均法をご紹介します。

総平均法では、会計期間の平均単価をもって、期末在庫価額を算定します。

そのため、平均単価の計算は基本的に会計期間に一度でよく、業務負荷が非常に軽いというメリットがあります。

また、総平均法では、期中の全ての仕入れが平均単価に反映されるため、一時的な仕入価額の変動が起きたとしても、棚卸資産の評価額への影響を少なく抑えることができます。

その反面、期中の時点では平均単価を把握することができず、売上に対する売上原価の金額や、期中時点の棚卸資産の帳簿価額をタイムリーに把握することができないというデメリットがあります。

そのため総平均法は、棚卸資産に関連する素早い経営判断が必要とされておらず、取り扱っている棚卸資産の種類や入出庫回数が多いため業務負荷を抑えなければならない業種に適しています。
【総平均法とは】
会計期間の平均単価をもって、期末在庫価額を算定する方法

【総平均法のメリット】
平均単価を算定する回数が少なく、業務負荷が軽い

【総平均法のデメリット】
期中にタイムリーに売上原価及び在庫価額を把握できない

【総平均法が適している業種】
素早い経営判断が必要とされておらず、取り扱っている種類や入出庫回数が多く管理が煩雑な業種
(棚卸資産の評価に関する会計基準第6-2項(3))
次のページでは、棚卸資産管理における売価還元法について具体的にご紹介します。